一般介護予防事業では、リハビリテーションの重要性がさらに明確にされたと言えます。
ですが、漫然とリハビリをしていても意味がありません。
一般介護予防事業で、リハビリの効果を発揮させるために必要なこととはどのようなことか解説していきたいと思います。
自分の身体機能を知る
介護予防では、たびたび「基本チェックリスト」なるものが出てくると思います。
これは、運動器の低下、低栄養の恐れ、口腔機能低下の恐れ、全般的な生活機能低下の恐れ、認知機能低下の恐れ、うつ傾向の可能性について、具体的に計ることができるものです。
質問事項（25項目）があり、それに対して「はい・いいえ」で答えていきます。
質問の項目には以下のようなものがあります。
「バスや電車で一人外出していますか」「階段を手すりや壁をつたわらずに昇っていますか」「6ヶ月間で2～3k以上の体重減少がありましたか」「半年前にくらべて硬いものが食べにくくなりましたか」「週に1回以上は外出していますか」「（ここ2週間）毎日の生活に充実感がない」などが質問項目として提示されています。
この基本チェックリストの結果に基づき、地域包括支援センターで対象となる方を抽出して、介入が必要な方にリハビリ等を実施するようになります。
運動の実施
先に説明しました、「基本チェックリスト」に基づき、その方に必要なリハビリ（運動器機能向上、口腔機能向上、栄養改善、生活機能改善、認知機能強化、うつ病の早期発見）がどれなのかを専門職が協働で検討します。
その上で、効果が最大限に発揮されるように、専門職計画を立案し、実際のリハビリなどを実施することになります。
独自の方法でも構わないのですが、それでは限界があることは明白です。
やはり専門職に判断してもらった上で、きちんとしたプログラムを実施することにより、漫然と運動をするよりも、リハビリを効果的に行うことができるようになります。
評価
必要なリハビリを実施したら、次は評価を行うのがお約束です。
せっかくリハビリを行っても、評価を行わなければ、本当に効果があったのかどうかわかりません。
また、実施した本人もよくなったということが、明確になれば、取り組む姿勢も変わってきます。
一般介護予防事業では、この評価に基づき、サービスを継続するのか、今後は本人の自主性に任せるのかを、3ヶ月、6ヶ月のスパンで行うようになります。
まとめ
漫然と独自の運動を実施することでも、元気なうちは効果があるかもしれません。
ですが、虚弱となり自分ではなかなかという場合などは、リハビリを最大限に効果的に行うためには、専門職の手を借りる（きちんと一般介護予防事業の事業を利用する）ことが一番です。